フィスコ投資ニュース

配信日時: 2025/04/07 16:03, 提供元: フィスコ

マルマエ、安川電、DMG森精機など

<1605> INPEX 1699 -178.5大幅続落。原油相場の下落を受けて、原油高メリット銘柄として売りが優勢の展開に。先週末のNY原油先物相場では、先物5月限7.4％安の61.99ドルで通常取引を終了した。トランプ関税に伴う世界経済の減速が警戒され、需要減少の思惑が強まる形になっている。また、時間外取引では一時60ドル割れと一段安、サウジがアジア向け原油価格の引き下げを決めたことなどが材料視されているもよう。

<6141> DMG森精機 2087.5 -412.5急落。トランプ関税の影響が大きいと懸念されているようだ。機械セクターの中でも工作機械は、日本から米国への輸出が多いサブセクターとして意識されているもよう。また、同社に関しては、対日関税のみならず対欧関税の影響も懸念される形とみられる。なお、工作機械などの設備投資関連銘柄は、関税策の行方が不透明な現状からは、顧客の意思決定先送りによる目先の需要減少も警戒視される。

<8267> イオン 3700 -94大幅反落。先週末に業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の2700億円から2370億円、前期比5.5％減に下方修正。粗利率の改善などが想定ほど進まなかったもよう。純利益は減損損失計上などで460億円から285億円に引き下げている。ただ、営業利益の市場コンセンサスは2330億円ほどであったため、想定よりも下振れ幅は限定的との評価にも。全体株安の中で下落率は限定的にとどまっている。

<5802> 住友電工 1750 -337.5急落。光ファイバーを扱う電線大手各社は、半導体株安の影響、米国関税懸念から本日にかけてきつい下げが続いている。同社に関しては、売上高の半分を占めるワイヤーハーネスへの影響も懸念されている。同部門の米国向け売上構成比は25％程度を占めるとみられ、メキシコやASEANなどからの輸出が多いもよう。関税の影響による自動車市場縮小の影響なども警戒へ。

<6264> マルマエ 899 -251急落。先週末に上半期決算を発表、営業利益は9.5億円で前年同期比10.3億円の損益改善となった。3月4日に発表した上方修正値の9.4億円も上振れ。ただ、通期予想の16億円、前期比10.2倍見通しは今回も据え置いており、ポジティブなサプライズは限定的なようだ。半導体株安の流れ継続もあって、出尽くし感が強まる状況にもなっている。なお、会社側では、今回より四半期ごとの受注開示は廃止するともしている。

<3391> ツルハHD 9171 -171大幅反落も下げ渋る。遅延していた上半期の決算を先週末に発表。営業利益は268億円で前年同期比1.6％減となり、従来予想の277億円を小幅に下振れ。純利益は減損損失計上などで、計画の175億円に対して84億円で着地。一方、通期営業利益予想は従来の387億円から382億円に下方修正しているが、実質下半期は上方修正の形ともなる。決算延期による不透明感も解消のため、売り一巡後はあく抜け感も台頭へ。

<3353> メディ一光G 2200 +80大幅反発。先週末に25年2月期決算を発表、営業益は16.9億円で前期比8.5％増となったが、従来予想の18億円は下振れた。一方、創業40周年記念配当実施などで、期末配当金は25円から40円に引き上げた。また、26年2月期営業益は19.5億円で同15.2％増の見通しとし、年間配当金は前期比55円増の120円としている。株主還元方針を変更し、これまで20％としていた配当性向目標を35％以上にする。

<6146> ディスコ 23600 -4035急落。同社を筆頭に本日も半導体関連株のきつい下げが続いている。先週末のNYダウは史上3番目の下げ幅を記録し、ナスダックも約6％の急落、さらに時間外取引でも米国株は一段安となっており、国内ハイテク株の連れ安を誘っている。中国の報復関税、FRB議長の利下げ慎重姿勢などが売り材料に。先週末の米国市場ではSOX指数が9.9％の急落、市場関心の高いエヌビディアも7.8％の大幅安に。

<4676> フジHD 2779 -68大幅続落。朝方は全般安から売り先行で始まったものの、先週末に提出された変更報告書で、レノの共同保有比率が5.19％から6.20％に上昇したことが判明。保有目的は、投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこととされている。3日提出の大量保有報告書で、5.19％の大株主になったことが明らかになったばかりで、需給要因含めた思惑買いが優勢に。ただ、全般安が響き再びマイナスに。

<6506> 安川電 2668 -676急落。先週末に25年2月期決算を発表、営業益は502億円で前期比24.3％減となり、従来予想の580億円を下回った。一方、26年2月期は600億円で同19.6％増を見込むが、660億円程度の市場コンセンサスは下振れた。想定為替レートは145円。ガイダンスは想定以上に弱目と捉えられているもようだが、12-2月期の受注高も会社計画を200億円程度下振れており、保守的との見方にはなっていない。

《ST》